オプション治療も保険の対象？不妊治療の保険適用範囲や回数を紹介！

助成金利用同様に保険を適用するには条件や回数があります。

不妊治療の内容とあわせて詳しく見ていきましょう。

不妊治療の内容と保険の範囲

不妊治療は大きく一般不妊治療と生殖補助医療の2通りに分けられます。

一般不妊治療はタイミング法・人工授精、生殖補助医療は体外受精や顕微授精などが該当します。

生殖補助医療には、上記の治療と併せて「オプション治療」を実施した場合も保険適用されるものがあります。

また、保険外の先進的な医療として自費で行う「先進医療」に該当する治療を行った場合も保険と併用可能なものもあるようです。

ちなみに不妊治療に関連する先進医療は今後追加されることもあります。先進医療を検討している方は、最新情報を把握するためにも受診する医療機関に確認してみましょう。

対象年齢と婚姻関係

男性に年齢制限はありませんが、女性は治療を受けるために治療開始時点で43歳未満である必要があります。

婚姻関係については、不妊に悩む人への特定治療支援事業の令和2年度補正により、一部の事実婚の女性も条件を満たしていれば保険が適用されるようになりました。

ちなみに保険を適用する際に事実婚であることが証明できる書類の提出を求められる場合もあるので、念のため申請前に用意しておきましょう。

適用回数は年齢ごとに異なる

助成金を利用できる回数に制限があるように、保険治療にも回数制限があります。

治療開始時に女性の年齢が40歳未満の場合は1子ごとに通算6回までであるのに対して、治療開始時に女性の年齢が40～43歳未満であれば、1子ごとに3回までです。

ただし令和4年4月2日～同年9月30日の間に40歳を迎えた方は、この期間内に治療を開始している人に限り、通算6回まで保険を適用できますよ。