教育資金の貯め方

子どもの成長は嬉しいけれど、これからの教育資金を考えると頭が痛い...(>_<)どうしたら良い！？

こんにちは！「志木と朝霞のママさんを応援！」ステキライフ編集部です♪

「子どもの成長は早いな」と我が子のビックリするような成長のスピードに喜んでしまいますが、ふと将来のことを考えると喜んでばかりはいられません！

小学校、中学校、高校、大学と子どもが成長するにしたがって必要となるのが教育資金...子どもを育て上げるまでに家1軒分のお金がかかる、グレードの高い車が買えるくらいの資金が必要...なんて話も耳にしますよね(>_<)

しかし実際には、どれくらいの教育資金が必要になるのかわからないママも多いのではないでしょうか。

そこで今回は！教育資金がいくらかかるのか、気になる教育資金の貯め方などを紹介します(#^^#)

そもそも教育資金はいくら必要？

本章では必要な教育資金を紹介します。

文部科学省が平成30年に行った調査で明らかになった、幼稚園から高校までで保護者が支出した1年間・子供一人当たりの経費（学校教育費，学校給食費，学校外活動費）と在学期間を掛け合わせた金額は以下の通りです。

・私立幼稚園（3年間の場合）：158.4万円
・公立幼稚園（3年間の場合）：67.1万円
・私立小学校：959.2万円
・公立小学校：192.8万円
・私立中学校：421.9万円
・公立中学校：146.6万円
・私立高校：291万円
・公立高校：137.2万円

次に大学に進学した場合の教育資金です。日本政策金融金庫が行った令和3年度「教育費負担の実態調査結果」で明らかになった1年間の在学費用と在学期間を掛け合わせた金額は以下の通りです。

・国公立大学（4年間の場合）：414万円
・理系私立大学（4年間の場合）：732.8万円
・文系私立大学（4年間の場合）：608万円

これらを踏まえて、必要な教育資金をいくつかシミレーションしてみましょう。

例えば、幼稚園から高校まで公立の学校に通い国立大学に進学した場合の教育費は958万円、幼稚園から高校まで私立の学校に通い、理系私立大学に進学すると2,563万円の教育費がかかるのです(´Д｀)

もちろん私立の大学で医学部に通うほか、大学院まで進む場合はさらに費用がかかるでしょう。

上記の費用を見ていると、教育資金で家が買える、グレードの高い車が買えるという噂も本当のように思えてきます...(;^ω^)

引用：文部科学省　平成30年度子供の学習費調査の結果について

引用：日本政策金融公庫　子供1人当たりにかける教育費用（高校入学から大学卒業まで）は減少 ～令和3年度「教育費負担の実態調査結果」～

教育資金の貯め方

幼稚園から大学まで行かせようとすると、相当な金額がかかることがわかりました。

そこで本章では、教育資金の貯め方を紹介します。

教育資金の貯め方1．児童手当を貯める

住んでいる地域によって多少の差はありますが、子どものいる家庭に対して国が助成して手当を支給しているのが児童手当です。

現在は0歳～3歳未満が月額15,000円、それ以降中学校まで10,000円、第3子は、増額されて支給されるようになっています。

これらの児童手当をすべて貯金に回すと、約200万円になります。

また政府は少子化対策として児童手当の拡充を謳っているため、今後もっと恩恵があるかもしれません!(^^)!

ただ、児童手当は4ヶ月に1度まとめて指定口座に振り込まれるので、生活費の口座に振り込まれると知らないうちに使ってしまうことも...児童手当を受け取る口座は、生活費と分けておくと良いですね！

教育資金の貯め方2．学資保険

決まった額を保険として支払う必要があるため、コツコツ貯金をするのが苦手なママにおすすめです。

また契約者である親が、契約途中で亡くなってしまった場合は、それ以降の保険料支払いが免除となった上で、保障が継続されて満期保険金を受け取るシステムになっていることが多いので、子どもの学費を賄うための保険として有効ですね。

他にも祝金や満期保険金を契約時に決めたタイミングで受け取ることも可能なので、高校卒業時に受け取りたいなどのニーズに応えてくれるでしょう。

学資保険と似たようなシステムのこども保険もありますよ。

教育資金の貯め方3．低解約返戻金型終身保険

保険料の払い込みが終わっても一生涯の保証が得られる終身保険は、貯蓄性もあるので教育資金を貯める方法として有効です。

中でも低解約返戻金型終身保険は、一般的な終身保険料よりも保険料が低いことや保険料払い込み期間が終了したら、通常の終身保険に比べて解約返戻金が多くなる特徴があります。

もちろん払込期間中に解約すると解約返戻金が少ないので、払い込みを終了させてから解約することが大切。

そのため契約する時点で、いつ解約する必要があるのかを考えて計画を立てるようにしましょう。

他にも、NISAなどの投資も教育資金を貯める方法として有効です。

子供の将来のために教育資金を貯めるのは今！

まだまだ小さいから...と思っていたら、あっという間に大きくなって塾や習い事、進学など、教育にお金がかかるようになり、顔面蒼白...(´Д｀)なんてことにならないためにも、子どもの教育資金は計画的に貯めておくことが大切。

親の都合で子どものやりたいこと、勉強したいことができないなんてことになったら辛いですよね。

毎日の生活の中で教育資金を貯めていくのは大変ですが、我が子のために少しずつ頑張っていきましょう!(^^)!