妊娠がわかった瞬間、うれしい気持ちと同時に「何から始めればいいの？」と頭の中がぐるぐるしてしまうものです💦

こんにちは！ステキライフ編集部です🎵

実は、妊娠中には国や自治体に申請することで受け取れるサポートがいくつもあります。
知らないともったいない！ということで、妊娠中から産後にかけての申請をわかりやすくまとめました✨

まずはここから！「妊娠届」を出して母子手帳をもらおう

妊娠がわかったら、最初にすることは妊娠届の提出です。住んでいる市区町村の役所や保健センターに行くと、あの緑色の「母子健康手帳（母子手帳）」がもらえます。

病院で妊娠が確認されたあと（だいたい妊娠8〜10週ごろが目安）に届け出るのが一般的。
母子手帳は妊婦健診の記録から赤ちゃんの成長まで、ずっと使い続ける大切な手帳です。

また、妊娠届を出すと自治体から妊婦健康診査受診票（補助券）が一緒にもらえることがほとんど。
健診は全部で14回が公費でサポートされているので、これを使うだけでかなりの費用が節約できます！

会社員・パートさんも対象！「出産手当金」と「育児休業給付金」の申請

会社や社会保険に加入している方は、仕事を休んでいる期間の生活をサポートしてくれる給付金があります。

■　出産手当金
出産前後の休業中に健康保険から支給されるもの。出産予定日の42日前（多胎妊娠は98日前）から産後56日の間、給料のおよそ2/3が受け取れます。申請は会社を通じて健康保険組合や協会けんぽに行います。

■育児休業給付金
育休中にハローワークを通じて申請するもの。育休開始から最初の6か月間は休業前の賃金の67%、それ以降は50%が支給されます。自分で申請するというより、会社の担当者と一緒に進めることがほとんどなので、早めに会社に相談しておくのがおすすめです。

全員もらえる！「出産育児一時金」を忘れずに

出産にかかるお金って思った以上にかかります。そんなときに心強いのが【出産育児一時金】です。

健康保険に加入していれば、赤ちゃん1人につき50万円（産科医療補償制度に加入している医療機関での出産の場合）が支給されます。多くの場合、病院が直接健康保険組合に請求してくれる「直接支払制度」を使うので、退院時の窓口負担がグッと減ります。

ご主人の社会保険の扶養に入っている場合は、ご主人の保険から申請することになります。どちらの保険から申請するかは産院に確認してみてくださいね。

産後も忘れずに！「児童手当」の申請

赤ちゃんが生まれたら、出生届を出してから15日以内に児童手当の申請をしましょう。これを過ぎると、申請した月の翌月分からしか支給されないので要注意です！

2024年10月からの改正で、児童手当は高校生（18歳）まで支給対象が拡大されました。支給額は子どもの年齢や第何子かによって異なり、月5,000円〜1万円が目安です。申請先は住んでいる市区町村の窓口またはマイナポータルからオンラインでも手続きできます。

まとめ

妊娠・出産にまつわる申請をざっとまとめるとこんな感じです。

申請の種類	タイミング	申請先
妊娠届・母子手帳	妊娠8〜10週ごろ	市区町村の窓口
出産手当金	産休中〜産後	健康保険組合（会社経由）
育児休業給付金	育休中	ハローワーク（会社経由）
出産育児一時金	出産時	健康保険組合
児童手当	出生届後15日以内	市区町村の窓口

「知らなかった！」では損してしまうものばかり。妊娠中は体も心も変化が大きくて大変な時期ですが、使えるサポートはしっかり活用して、安心してマタニティライフを過ごしてください。わからないことがあれば、自治体の窓口や産院のスタッフに気軽に相談してみましょう💪