「次の辞令はいつ出るかわからない」「せっかく慣れた保育園なのに、また引っ越し？」——
夫や自分自身の転勤・海外赴任と隣り合わせで子育てをしていると、住まいのことは常に頭の片隅にあるテーマではないでしょうか❓

こんにちは！ステキライフ編集部です💕

マイホームを持つべきか、賃貸を続けるべきか。
海外赴任なら家族で帯同するのか、単身赴任にするのか。

正解のない問いだからこそ、多くの先輩ママたちが同じように悩み、それぞれの答えを見つけてきました。今回は、20代〜30代の子育て世代に向けて、国内転勤と海外赴任、それぞれの住宅事情を整理してご紹介します！同じ悩みを抱える方が「うちだけじゃないんだ」…と少しでも安心し、これからの住まい選びのヒントにしていただければ幸いです。

転勤族の子育て家庭が直面する「住まい」の悩み

転勤族の家庭にとって、マイホーム購入の最大の壁は「タイミングが読めないこと」です。

気に入った物件が見つかっても、次の辞令がいつ出るかわからず購入に踏み切れないという声は非常に多く聞かれます。実際にマイホームを購入した転勤族100人へのアンケートでは、満足と回答したのが63人、後悔したという回答が37人という結果もあり、約4割が何らかの後悔を抱えているのが実情です。

一方で、子どもの誕生や妊娠・出産をきっかけにマイホーム購入を決断する家庭も少なくありません。子どもが幼稚園・保育園に入園した後に転居すると、せっかくできた友達との別れが子どもにとって大きなストレスになりかねないため、「入園前」「就学前」といった節目を購入のタイミングとして選ぶ家庭が多いようです。

逆に、「マイホームは買わない」とあえて選択し、実家の近くや交通の便が良い都市など将来の拠点となる場所を見据えつつ、賃貸生活を続けるという価値観の家庭もあります。どちらが正解というわけではなく、家族の働き方やライフプラン、子どもの性格によって最適な答えは変わってきます。

また、住まいの悩みは物理的な引っ越し作業だけにとどまりません。ママ自身の仕事や友人関係、地域とのつながりをその都度ゼロから作り直す負担、子どものメンタルケア、そして「次はどこに行くかわからない」という漠然とした不安との付き合い方も、転勤族ならではの子育ての一部と言えるでしょう。

マイホームを買うか、賃貸を続けるか——判断のポイント

マイホーム購入を検討する際によく挙げられるメリットは、子どもの就学先が安定すること、資産として残ること、そして住宅ローン控除など税制上の優遇を受けられることです。一方デメリットとしては、購入後すぐに転勤が決まれば単身赴任になったり、家を賃貸や売却に出す手間とコストが発生したりする点が挙げられます。マイホームと転勤先の住居費を二重で支払うことになるケースも実際にあり、資金計画は慎重に立てる必要があります。

判断のポイントとして多くの専門家が挙げるのは、次の3つです。

■　今後どの程度の頻度で転勤が想定されるか、勤務先の異動サイクルを確認すること。

■　子どもの成長段階——特に小学校入学のタイミングは転居によるストレスが比較的少ないため、購入の好機とされやすいこと。

■　購入後に転勤が決まった場合、賃貸に出す・売却する・単身赴任するといった複数の選択肢をあらかじめ夫婦で話し合っておくこと。

迷ったときは、賃貸のまま身軽に暮らし、子どもの進学など「ここぞ」というタイミングまで判断を先延ばしにするのも一つの賢い選択と言えるでしょう。

なお、購入後に転勤となった場合の対応方法もあらかじめイメージしておくと安心です。家族ごと転居して自宅は賃貸に出す、単身赴任にして家族はマイホームに残る、あるいは思い切って売却するなど、選択肢は一つではありません。どの方法を選ぶにしても、住宅ローンの契約内容（転勤時の賃貸利用が認められているかなど）を事前に確認しておくことは、後々のトラブルを避けるうえで欠かせないポイントです。

海外赴任の場合：帯同か単身赴任か、住まいと支援制度を知る

海外赴任では、国内転勤とは異なる悩みが加わります。

家族で帯同するか、単身赴任にするかという選択です。ある調査では家族帯同を選ぶ人が52.5%、単身赴任が44.2%とほぼ半々に分かれており、どちらも一般的な選択肢であることがわかります。帯同のメリットは家族と離れずに暮らせること、子どもに異文化体験をさせられることですが、慣れない環境での言語や医療、子どもの教育、配偶者のキャリア中断といった課題も伴います。

住まいや生活面では、企業によって海外赴任者向けの住宅手当や、生活環境の厳しい赴任地に支給される「ハードシップ手当」、子女教育のための手当など、さまざまな支援制度が用意されていることが多いです。ただし内容は企業ごとの規程によって差が大きく、帯同家族分の住宅費用や教育費がどこまでカバーされるかは事前にしっかり確認しておくことが欠かせません。また、単身赴任を選んだ場合でも、児童手当は日本に残る配偶者が受給者を変更することで引き続き受け取れるなど、公的な制度面でのフォローもあります。赴任が決まったら、まず会社の海外赴任規程を確認し、住宅・教育・帯同家族の就労状況について人事担当者に早めに相談することが、住まいの不安を減らす一番の近道です。

さらに、赴任先の住居事情そのものも国によって大きく異なります。治安面から居住エリアが限定される国もあれば、日本人の子どもが多く通う日本人学校やインターナショナルスクールへの通いやすさが住まい選びの決め手になることも少なくありません。可能であれば、先に赴任した同僚や駐在員向けの情報コミュニティから、現地の住宅事情や子育て環境についてリアルな声を集めておくと、渡航後のギャップを減らすことができます。

まとめ：正解は一つじゃない。家族で話し合い続けることが大切

国内転勤であれ海外赴任であれ、子育て世代にとって住まいの選択に絶対的な正解はありません。マイホームを持つ家庭も、賃貸で身軽に暮らす家庭も、家族で帯同する家庭も、単身赴任を選ぶ家庭も、それぞれの事情の中で納得できる答えを探しています。大切なのは、勤務先の異動サイクルや支援制度を把握したうえで、子どもの年齢や性格、夫婦それぞれのキャリアを踏まえて、そのときどきで家族が話し合いを重ねること。一度決めたら終わりではなく、状況が変わるたびに見直していく柔軟さこそが、転勤・海外赴任と付き合いながら子育てをしていくための一番の心構えと言えるでしょう。

住まいの不安をひとりで抱え込まず、同じ立場のママ友やSNS上のコミュニティ、会社の制度担当者など、頼れる相手に相談してみることも大切です。情報を集め、選択肢を知っているだけでも、次の辞令が出たときの気持ちの余裕は大きく変わってくるはずです。

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参考資料

• 約4割が後悔…転勤族いつ家を買う？マイホーム購入のタイミングや場所
• 転勤族でもマイホームが欲しい！ベストな購入タイミングとは？
• 転勤族が家を買うタイミングはいつがいい？購入をためらう主な理由3つも解説 | フルリノ
• 「マイホームは、買わないと決めました」──転勤族のわたしたちの選択｜りま
• 海外赴任の家族帯同って？メリットやデメリット、手当などをご紹介！ | リノシー（タイ）ブログ
• 駐在員の家族帯同のメリット・デメリット！海外赴任中の子供に関するよくある悩みとは – 海外赴任Tips
• 海外赴任のとき児童手当はもらえる？引き続き受給する方法を解説！
• EY調査、海外赴任時の帯同家族の就労状況、帯同する子の費用負担が課題 | EY Japan

上記のリンクでさらに詳しく！！