待ちに待った赤ちゃんの誕生！でも、産後の慌ただしい中で「あれって手続きしたっけ？」と焦ってしまうことも多いものです💦

こんにちは！ステキライフ編集部です💕

授乳に沐浴に寝不足に…と余裕がない中でも、期限があるものが多いので要注意。今回は、産後にやるべき手続きを時系列でわかりやすくまとめました🍼

生後14日以内に必須！「出生届」の提出

赤ちゃんが生まれたら、まず最初にやることが出生届の提出です。生まれた日を含めて14日以内に、住んでいる市区町村の窓口に出す必要があります。

提出に必要なものはこちら。

• 出生届（病院でもらえます）
• 母子手帳
• 届出人の印鑑（自治体によって不要な場合も）

出生届を出すと、赤ちゃんが住民票に登録されます。これをきっかけに他のさまざまな手続きが動き出すので、できるだけ早めに動くのがおすすめ！パパに行ってもらうのも◎！

なお、出生届の提出と同時に（または直後に）健康保険への加入手続きも必要です。パパの扶養に入れる場合は職場へ、ご夫婦ともに国民健康保険の場合は市区町村へ手続きしましょう。

絶対に忘れないで！「児童手当」は15日以内に申請

「もらえるお金」の中でも特に忘れがちなのが児童手当の申請です。出生届を出したあと、15日以内に申請しないと、申請した月の翌月分からしか支給されません。つまり、うっかりしていると受け取れるはずのお金が減ってしまうんです。

申請先は住んでいる市区町村の窓口、またはマイナポータルからオンラインでも手続きできます。

2024年10月からの改正で、支給対象が高校生（18歳）までに拡大。支給額は子どもの年齢や人数によって変わりますが、毎月5,000円〜1万5,000円が目安です。長い目で見ると大きな金額になるので、出生届と一緒に忘れずに手続きを！

職場への連絡も早めに！「育児休業」と給付金の手続き

出産前に育休の予定を伝えていた方も、産後に必要な手続きがあります。育休中の生活を支えてくれる育児休業給付金は、育休開始後に会社を通じてハローワークへ申請します。

支給額は育休開始から最初の6か月間が休業前の賃金の67%、それ以降は50%。2022年からは「産後パパ育休（出生時育児休業）」制度もスタートし、パパも柔軟に育休を取りやすくなりました。

また、産休中に受け取る出産手当金の申請がまだの方は、産後56日を過ぎた後に申請できます。こちらは会社の担当者と連携しながら進めましょう。申請期限は産後56日から2年以内なので、忘れないようにメモしておくのがおすすめです。

乳幼児医療費助成・予防接種の登録も忘れずに

赤ちゃんはとにかく病院にかかることが多い！そこで活用したいのが、多くの自治体が実施している乳幼児医療費助成制度です。医療費の自己負担が無料〜少額になる制度で、健康保険証が届いたら早めに申請しておくと安心です。

また、赤ちゃんの予防接種もスケジュール管理が必要です。生後2か月から始まる予防接種は種類が多く、打つタイミングが決まっています。自治体から予診票が届いたら、かかりつけ医と相談しながらスケジュールを立てておきましょう。

さらに、1か月健診・3〜4か月健診など乳幼児健診も定期的にあります。母子手帳に記録を残しながら、赤ちゃんの成長をしっかり見守っていきましょう💕

まとめ

産後の手続きは種類が多くて大変ですが、特に期限があるものを最優先に押さえておきましょう！

手続きの種類	期限	申請先
出生届の提出	生後14日以内	市区町村の窓口
健康保険への加入	できるだけ早めに	職場または市区町村
児童手当の申請	出生届後15日以内	市区町村またはマイナポータル
出産手当金の申請	産後56日以降〜2年以内	健康保険組合（会社経由）
育児休業給付金の申請	育休開始後	ハローワーク（会社経由）
乳幼児医療費助成の申請	健康保険証が届いたらすぐ	市区町村の窓口

産後はとにかく体を休めることが一番大切。できることはパパや家族に分担してもらいながら、無理せず手続きを進めてくださいね。「何から始めればいいかわからない」というときは、自治体の窓口や病院の相談員さんに気軽に声をかけてみましょう😊